@article{oai:shokei.repo.nii.ac.jp:00000064,
 author = {水田, 恵三 and ミズタ, ケイゾウ and 堀, 洋元 and ホリ, ヒロモト and 西道, 実 and サイドウ, ミノル and 松井, 豊 and マツイ, ユタカ and 竹中, 一平 and タケナカ, イッペイ and 元吉, 忠寛 and モトヨシ, タダヒロ and 清水, 裕 and シミズ, ユタカ and 田中, 優 and タナカ, マサシ and Mizuta, Keizo and Hori, Hiromoto and Saido, Minoru and Matsui, Yutaka and Takenaka, Ippei and Motoyoshi, Tadahiro and Shimizu, yutaka and Tanaka, Masashi},
 journal = {尚絅学院大学紀要, Research reports of Shokei Gakuin College},
 month = {Jan},
 note = {阪神・淡路大震災後避難所の研究は多くなされることになった。避難所の運営は、防災対策においても、物理的側面のみならず、心理的側面においても影響される面が多く、心理学的な研究が必要である。われわれは2004年10月23日午後５時56分に生じた新潟中越地震のほぼ４週間後の11月19日から22日までの４日間、長岡市と小千谷市周辺を中心に、現地の避難所を訪れ、運営の担当者に面接調査を行った。避難所の選定は恣意的であるが、避難所の責任者に面接可能であった避難所を選定した。訪問した避難所の数は15 である。その後郵送による追跡調査も行った。ほとんどの避難所は、市役所職員が駆けつけ、開設当時から避難所の運営には尽力していた。避難所に指定されていないで、被災者が自主的に開設した避難所においても地域町内会長などが中心となって避難所を運営維持していた。避難所に入らないで車に避難する人たちも多かったが、それは今回の地震では震度６クラスの余震が数回あったことなどが原因であろう。今回は地方自治体の損害が少なく、行政は発災時から避難所に入ることが可能であったが、阪神淡路大震災時と同様、自治体が機能しなかった場合に避難所の運営をどうするか考えることが必要である。, 7, KJ00004642437, 論文, Article},
 pages = {63--76},
 title = {新潟中越地震後の避難所の研究},
 volume = {54},
 year = {2007}
}